ネット通販の売上が小売全体の売上に占める割合をEC化率と呼びます。このEC化率の推移は各国によって大きな違いがあり、中国では15％に達しています（日本は7％）。その他の国も含めてグラフで見ていきます。

グーグル検索全体から考えるとまだ音声検索シェアは7％程度と推測されますが、これから伸びていくはずですの音声検索によってもたらされる検索語句の変化などを考えました。

スマホアプリでお金を稼いだことがある高校生は55%、1位はポイントサイトですが2位にフリマアプリによる中古品売買が入っています。中古品売買の経験は、将来の新品市場に大きな影響を与えるはずです。数字と共に見ていきます。

黒字化したニューズピックスですが、会員数は増えているものの有料会員比率は1.6%と大きく変化していません。日経新聞の規模とも比較しつつ、いくつかの数字をまとめました。

2017年9月5日更新。Jリーグを10年間にわたって独占放送するDAZN（ダゾーン）は、ドコモと提携してから利用者数を大きく伸ばしています。日本市場に関係のある出来事とともにまとめます。

ネットオークションと言えばヤフオクですが、そのヤフオクのマーケットシェアを経済産業省の市場調査を元に、80%以上と計算しました。

日本国内のEC市場規模およびEC化率の推移を2007年から2015年までまとめてグラフにしました。表から数字をコピーできますので、どなたかのお役に立てれば幸いです。

売上総利益（粗利）の40％～70％をロイヤリティとして支払わねばならないコンビニフランチャイズビジネスを調べ、「土地と建物を自分で用意できないのであれば、コンビニのフランチャイズ契約は結ぶべきでない」という結論に至りました。売上予測と共に書い…

2016年の世界中のアマゾンプライム会員数を65.4百万人と推定し、そこから各国の売上シェアなどより日本のアマゾンプライム会員数を200万人から300万人と推定しました。論拠と共に示していきます。

（2017年7月6日更新）2016年に市場規模が3052億円となったフリマアプリのダウンロード数・規模を、3大フリマアプリ（メルカリ、フリル、ラクマ）にてそれぞれ調べました。2017年6月末時点にて最新情報を記載しています。

日本のインターネット広告費は15年間継続して右肩上がりに成長しており、総広告費に占めるシェアも2016年には2割を超える規模にまでなりました。グラフを交えて数字を見ていきます。

（読了5分）先日のエントリにて、オンラインショッピングを行う際にどこをスタートポイントにするか、というアンケート（アメリカ）の結果を書きましたが、そこでは「アマゾンから探す」という回答をしたユーザーが52%と、回答者の半数以上を占める結果とな…

2016年の全国百貨店売上高は5兆9780億円となり、1980年以来36年ぶりに6兆円を割り込みましたが、一方ネット通販（EC）市場規模は堅調に推移しています。それぞれを2011年から、グラフを作成するなど比較しました。

LINEの2016年売上シェアに占める企業向け広告の割合が増加しています。公式アカウントやスポンサードスタンプなどで売上を伸ばしていますが、グラフ付きで2015年と比較しています。

アマゾンが1月11日に、プライム会員向けに「アマゾンでの購入に5%ものポイントが付くVISAカード」をアメリカでリリースしました。年会費も無料かつポイントの有効期限も無いという魅力的なカードです。

(読了4分)インバウンド需要に沸いた2015年から一転、百貨店の業績が厳しさを増しています。百貨店大手の2016年度業績見込みは下記表のように三越伊勢丹が営業利益を当初見込みから35%減と大きく落とすというようになっています。

(読了5分)1000兆円を超える国の借金、高齢化がもたらす社会保障費の増大、そして少子化など、断片的な情報から「将来はどうなるのか」という不安がありますが、12月23日に発表された平成29年度予算政府案を見たところ改めて、「将来の生活は自衛するしかない…

世界1位の農作物輸出国はやはりダントツでアメリカですが、世界2位の国は国土面積が日本よりも小さい（九州と同程度の）ヨーロッパの国でした。日本の農業とどういう違いがあるか見てみました。

アマゾンプライムの会員数がアメリカでは6500万人を超えたというレポートから連想し、アマゾンの会員数を公表されている事実に仮定を置き、推定しました。

トップ100の新聞社のうち実に57社がヒラリー・クリントン支持を打ち出した一方、ドナルド・トランプ支持はわずか2社（そしてトランプ不支持が3社）。部数の合計はヒラリー支持1,300万部+トランプ不支持320万部 vs トランプ支持32万部と、圧倒的な開きであっ…