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黄色いノート

ネット通販/EC、新技術、仕事など、いろいろ書いています

(グラフ)日本のEC市場規模およびEC化率の推移(2007年から2016年)

(読了9分)2017年4月28日更新。日本国内のEC市場規模およびEC化率の推移を2007年から2016年までまとめてグラフにしました。今回まとめたのはBtoCのEC(Ecommerce:電子商取引)の市場規模および小売全体に占めるECの比率の推移となります。

日本国内BtoC - EC市場規模およびEC化率のグラフ

EC市場規模およびEC化率のグラフ

年度 EC市場規模 前年比(成長率) EC化率
2007 5.3 - 1.5%
2008 6.1 +15.1% 1.8%
2009 6.7 +9.8% 2.1%
2010 7.8 +16.4% 2.8%
2011 8.5 +9.0% 3.2%
2012 9.5 +11.8% 3.4%
2013 11.2 +17.9% 3.9%
2014 12.8 +14.3% 4.4%
2015 13.8 +7.8% 4.8%
2016 15.1 +9.9% 5.4%

データソース
経済産業省の調査
通販新聞

2015年のEC市場規模は13兆7746億円、前年比+7.6%の成長

2015年のBtoCにおける日本国内のEC(電子商取引)市場規模は13兆7746億円であり、前年比では7.6%の伸び率となっていました。ここでのEC市場規模は、物販系分野、サービス系分野、デジタル分野の合計となっています。

EC市場規模は順調に右肩上がりとなっており、市場が拡大していますが、成長率(前年比)も同様に右肩上がりとなっているかといえばそうではなく、2013年は前年比+17.4%と高い成長率であったものの、2014年は+14.6%、2015年は上述のように+7.6%となっており、伸びが緩やかになっていることが分かります。

2016年も、アマゾンや楽天、ヤフーショッピングやゾゾタウンなどの大きなプレーヤーに引っ張られる形でオンラインショッピングの市場規模が伸びていることは確実ですが、その成長率が切り返して高い数字になるのか、それともさらにスローダウンしているのか、来年の調査発表が楽しみです。

2017年4月28日追記:経済産業省の発表によると、2016年のBtoCのEC市場規模は前年比+9.9%であったということで、再び成長のペースが上がっています。次章にてもう少し触れます。

EC市場規模が伸びているのは大きなプレーヤーの力によるものだけでなく、スマホ・タブレットの浸透やオンラインに適した決済手段の充実化、また多くの事業者がオムニチャネルに取り組んでいることなどのインターネットの環境変化を要因としています。

オムニチャネルとは、「顧客に対して、実店舗・オンラインショップを問わず、あらゆるチャネルにおいて同じ(購入)体験を提供しようとする試み」ということを示します。多くの業界において物流をきちんと整備し、売上をオンライン・実店舗の双方から上げようという戦略が描かれています。

2016年のEC市場規模は15兆1358億円、前年比+9.9%の成長

2016年のBtoCにおける日本国内のEC(電子商取引)市場規模は15兆1358億円であり、前年比では9.9%の伸び率となってたことが経済産業省により発表されました。

EC市場の成長率は2015年に前年比+7.6%と、2014年の前年比+14.6%からスローダウンしていましたが、2016年は前年比+9.9%と再び成長のペースが戻ってきています。この流れが今年も続いていくのか、注目です。

2016年のEC市場規模は15兆円を突破しましたが、2010年の市場規模は7兆7880億円であり、この6年間でおよそ倍の市場規模に成長したということになります。

野村総研のEC市場予測(2022年まで)

野村総研が出していた「2022年度までのICT・メディア市場の規模とトレンドを展望」というレポートによると、2017年以降、EC市場の伸び率は毎年+8%になり2022年度には26兆円に達する見込みとしています。
※2015年の数字が、経済産業省のものでは13.8兆円、野村総研のこちらのレポートでは15.4兆円と差異があるのですが、どこまでを統計の対象にするかという違いに起因するものだと思われます。
野村総研によるEC市場規模およびEC化率のグラフ

年度 EC市場規模 前年比(成長率)
2014 13.8 -
2015 15.4 12%
2016 16.5 7%
2017 17.8 8%
2018 19.2 8%
2019 20.7 8%
2020 22.3 8%
2021 24.1 8%
2022 26.0 8%

2015年のEC化率は4.75%

EC化率とは、商取引の内に占める電子商取引(Electric Commerce = Ecommerce)の割合を指す言葉です。この率が高ければ高いほど多くの取引がオンライン上で行われ、率が低ければ低いほど、多くの取引がオフラインで行われている、ということになります。

EC化率の4.75%(こちらは物販系に絞った場合です)から考えると、まだまだECの成長の余地があることが分かります。

このEC化率は業界・ジャンルによって大きく異なっていて、

  • EC化率が最高のジャンルは「生活家電、AV機器、PC・周辺機器など」の28.34%(市場規模は1.31兆円、成長率3.1%)
  • EC化率が最低のジャンルは「食品・飲料・酒類」の2.03%(市場規模は1.32兆円、成長率10.5%)

というように、業界・ジャンルによって大きな開きがあります。

自分の消費行動を振り返ってみても、家電など型番商品はネットで買うことが多いですし(同じくネットで買うことが多い書籍も、EC化率が21.79%と高いジャンルです)一方食品は近所のスーパーなどを利用することがほとんどです。

しかしこちらの「食品・飲料・酒類」ジャンルは成長率が10.5%と全ジャンル中1位となっていて、その要因としてはネットスーパーの普及が考えられます。

Amazonパントリーが2015年9月15日に始まっていますが、2015年はまだそれほど大きなインパクトをもたらしていなかったのではないかと思います。

各国のEC化率

日本では4.75%となっているEC化率ですが、他国はどうなっているのか、海外にも目を向けてみます。

eMarketerが2014年12月にこちらの記事でこのような資料を掲載しています。
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これによりますとEC化率が世界でもっとも高い国はイギリスで14.4%、2位に中国12.0%、3位にフィンランド10.4%となっており、アメリカは8位で7.1%日本は10位(この資料では5.4%)となっています。

各国によってだいぶ開きがあることが分かります。

日本と同様の島国であり、かつ日本よりも国土が狭い(2/3程度)イギリスで、14%を超えるほどのEC化率があるのは驚きでした。国土が狭いということは相対的に商圏にアクセスしやすく、EC化率は低いかと思っていました(もちろん国土に占める人口比もありますね)。

イギリスはClick & Collect (クリックアンドコレクト)という、「オンラインで注文した製品をリアルな店舗にて受け取る」というサービスの発祥国でもありますが、例えばこのサービスはイギリスのEC化率をより高めているに違いません。

米国が8位で7.1%と意外に低いのは、やはり広大な国土を擁しているためと考えられます。そのアメリカでは、ユーザーがオンラインショッピングを行おうとする際に最初に使うのがグーグルではなくアマゾンである、という調査結果も出ているのですが、動きの早いインターネット業界は目が離せませんね。

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インド・インドネシアは共にEC化率が1%に満たないなど、意外にEC化がまだ進んでいないことがわかります。インドネシアは多くの島によって成り立っているため、物流という点でも難しさがあるのかもしれません。シンガポールやマレーシアなどの他の東南アジア諸国のデータも見たいところですね。

スマホのシェアは27.4%

2015年の物販のBtoCのEC市場規模は7兆2,398億円でしたが、そのうちスマホ経由の購買金額は1兆9,862億円と、27.4%を占める規模になってきています。※上記の13兆7746億円というEC市場規模は、物販系分野、サービス系分野、デジタル分野の合計です。

サイトへのアクセス別デバイスでは、多くのジャンルにおいてモバイルが半分以上を占めるようになってきているので、この数字はますます伸びていきます。

ちなみに、アクセスは過半数を超えているにも関わらず購買金額のシェアが3割に満たないのは、

  • スマホからの購買転換率の低さ
  • スマホからの購買における注文単価の低さ

の2つが大きな要因として存在します。こちらについてはまた書きたいと思います。

最後に

成長率の伸びが緩やかになってきているとはいえ、市場規模自体が着実に成長し続けていくというトレンドは、これからも変わりません。医薬品など特定のカテゴリーにおいては規制によってこの市場を活用しきれていない業界・業種も存在しますが、これから少しずつ発展していくはずです。

最近急成長しているフリマアプリもCtoC市場規模を広げており、BtoCとは違いますがこちらも興味深いです。

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また、日本のEC市場に大きな影響を与えているアマゾンですが、そのプライム会員数の推定を行った記事もありますので、こちらもご興味がありましたらお読みください。

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最後までお読みくださり、ありがとうございました。

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